2010年度(平成22年度)最終学歴が高校・旧中学卒の者の割合｜都道府県ランキング
2010年度（平成22年度）の最終学歴が高校・旧中卒の者の割合に関するデータが発表されました。全国平均は40.4％で、都道府県ごとに学歴に関する違いが大きく現れています。
もくじ
ランキング基準の説明
高校・旧中卒の割合が高い都道府県から少ない都道府県まで、ランキング形式で分析し、その背景や特徴について考察します。
2010年度（平成22年度）都道府県別最終学歴が高校・旧中学卒の者の割合(対卒業者総数)ランキング:
| ランキング | 都道府県名 | 最終学歴が高校・旧中卒の者の割合(%) |
|---|---|---|
| – | 全国 | 40.4 |
| 1 | 大分県 | 53.7 |
| 2 | 山形県 | 52.3 |
| 3 | 山口県 | 51.2 |
| 4 | 佐賀県 | 50.5 |
| 5 | 秋田県 | 50.0 |
| 6 | 岡山県 | 49.5 |
| 7 | 青森県 | 48.8 |
| 8 | 福島県 | 48.4 |
| 9 | 宮城県 | 48.3 |
| 10 | 岩手県 | 47.7 |
| 11 | 鳥取県 | 47.4 |
| 12 | 福井県 | 47.3 |
| 13 | 長野県 | 46.9 |
| 14 | 長崎県 | 46.9 |
| 15 | 宮崎県 | 46.6 |
| 16 | 鹿児島県 | 46.6 |
| 17 | 和歌山県 | 46.1 |
| 18 | 茨城県 | 45.9 |
| 19 | 山梨県 | 45.8 |
| 20 | 静岡県 | 45.8 |
| 21 | 熊本県 | 45.8 |
| 22 | 栃木県 | 45.7 |
| 23 | 群馬県 | 45.7 |
| 24 | 愛媛県 | 45.6 |
| 25 | 新潟県 | 45.5 |
| 26 | 岐阜県 | 45.5 |
| 27 | 香川県 | 45.4 |
| 28 | 富山県 | 44.6 |
| 29 | 島根県 | 44.4 |
| 30 | 北海道 | 44.1 |
| 31 | 福岡県 | 43.1 |
| 32 | 三重県 | 42.8 |
| 33 | 高知県 | 41.7 |
| 34 | 石川県 | 41.3 |
| 35 | 徳島県 | 41.2 |
| 36 | 滋賀県 | 41.1 |
| 37 | 奈良県 | 40.6 |
| 38 | 広島県 | 40.1 |
| 39 | 兵庫県 | 38.8 |
| 40 | 沖縄県 | 38.3 |
| 41 | 埼玉県 | 38.1 |
| 42 | 愛知県 | 37.7 |
| 43 | 千葉県 | 37.6 |
| 44 | 京都府 | 36.7 |
| 45 | 大阪府 | 36.4 |
| 46 | 神奈川県 | 33.7 |
| 47 | 東京都 | 26.6 |
あわせて確認！その他関連ランキング
次のリンクから確認できます。
| 都道府県別 2016年度(H28年度) | ＜対人口＞ 小学校数｜中学校数｜高等学校数｜幼稚園数｜保育所等数 ＜対可住地面積＞ 小学校数｜中学校数｜高等学校数｜ ＜対教員＞ 小学校女子教員割合｜中学校女子教員割合 小学校児童数｜中学校生徒数｜高等学校生徒数｜幼稚園在園者数｜保育所等在所児数 ＜対生徒数＞ 公立高等学校生徒比率｜公立幼稚園在園者比率｜公営保育所等在所比率 ＜1学級当たり＞ 小学校児童数｜中学校生徒数｜ |
| 同上 2015年度(H27年度) | 幼稚園教育普及度｜保育所等教育普及度 不登校による小学校長期欠席児童比率｜不登校による中学校長期欠席生徒比率 中学校卒業者の進学率｜高等学校卒業者の進学率 |
| 同上 2016年度(H28年度) | 大学数(対人口)｜出身高校所在地県の大学への入学者割合｜大学収容力指数 ＜対人口＞ 短期大学数｜専修学校数｜各種学校数 |
| 同上 2010年度(H22年度) | 最終学歴が小学・中学卒の者の割合｜最終学歴が高校・旧中卒の者の割合｜最終学歴が短大・高専卒の者の割合｜最終学歴が大学・大学院卒の者の割合 |
| 同上 2014年度(H26年度) | 小学校教育費｜中学校教育費｜高等学校教育費｜幼稚園教育費 |
その他統計情報はコチラから‼︎
https://trend-navi0000.com/post-2099/ランキングの基準
ランキングは、最終学歴が高校・旧中卒の者の割合を基にしています。この指標は、各都道府県の高校進学率や卒業後の進路の傾向を示しており、地域ごとの教育水準や経済状況、さらには職業選択に影響を与えています。
上位5都道府県の詳細
- 大分県（53.7％）
大分県は全国で最も最終学歴が高校・旧中卒の割合が高い県です。これは、地域の労働市場が高校卒業後の就職を受け入れていることが大きな要因です。また、大学進学に対する経済的な負担が理由で、進学率が低い傾向にあります。 - 山形県（52.3％）
山形県は東北地方に位置し、農業や製造業が盛んな地域です。高校卒業後に地元の産業に従事することが一般的で、進学率よりも就職率が高いことが背景にあります。 - 山口県（51.2％）
山口県は製造業や工業が盛んな地域であり、高校卒業後に地元の工場や企業に就職するケースが多いです。進学を選ばず、地元での就職を選ぶ若者が多いのが特徴です。 - 佐賀県（50.5％）
佐賀県は九州地方に位置し、農業や製造業が盛んな地域です。高校卒業後、地元で就職する若者が多いため、最終学歴が高校卒業となる割合が高くなっています。 - 秋田県（50.0％）
秋田県は進学率が比較的低く、高校卒業後に地元での就職が一般的です。農業や製造業が地域経済の中心であり、これに従事する若者が多いことが影響しています。
中間層の動向
全国平均に近い数値を示す都道府県には、茨城県（45.9％）や山梨県（45.8％）、**静岡県（45.8％）**などがあります。これらの県では、地元の労働市場が高校卒業者を積極的に受け入れているため、就職率が高くなっています。
最終学歴が高校・旧中卒の割合が少ない都道府県
一方、最終学歴が高校・旧中卒の割合が少ない都道府県もあります。**東京都（26.6％）や神奈川県（33.7％）**が最下位にランクインしており、これらの都市部では大学進学率が高く、高校卒業後の進路として就職よりも進学が一般的です。また、これらの地域では、教育機会が豊富であり、大学進学が社会的に期待されていることも影響しています。
カテゴリ別ランキングの考察
- 地方 vs 都市部
地方では、高校卒業後にすぐ就職するケースが多く、進学率が比較的低いことが特徴です。一方、都市部では教育機関へのアクセスが容易であり、大学進学率が高くなる傾向があります。 - 地域経済と就職率
高校卒業後に地元での就職が一般的な地域では、最終学歴が高校卒となる割合が高くなる傾向があります。特に、製造業や農業が主要産業である地域では、進学よりも就職を選ぶ若者が多いです。
まとめと将来の展望
2010年度のデータからは、地方と都市部で最終学歴に大きな違いがあることがわかります。今後は、地方でも教育機会を増やし、進学を促進するための政策が必要となるでしょう。また、地域ごとの経済状況に応じた進路選択のサポートが重要になると考えられます。
その他統計情報はコチラから‼︎