都道府県別、可住地面積割合ランキング|2016年度(平成28年度)|総務省

2016年度の日本における可住地面積割合ランキングは、以下の通りです。
可住地面積割合は、各都道府県の総面積に対する実際に居住可能な土地の割合を示しており、人口密度や都市化の度合いを理解するための重要な指標です。
もくじ
都道府県、可住地面積割合ランキング
総務省「統計でみる都道府県のすがた2018」調査から抽出し、ランキング形式に取りまとめました。
2016年度(平成28年度)都道府県別、可住地面積割合ランキング
ランキング | 都道府県名 | 面積割合 (%) |
---|---|---|
ー | 全国 | 32.9 |
1 | 大阪府 | 69.8 |
2 | 千葉県 | 68.9 |
3 | 埼玉県 | 68.1 |
4 | 茨城県 | 65.2 |
5 | 東京都 | 64.7 |
6 | 神奈川県 | 60.9 |
7 | 愛知県 | 57.8 |
8 | 福岡県 | 55.4 |
9 | 佐賀県 | 54.7 |
10 | 香川県 | 53.6 |
11 | 沖縄県 | 51.3 |
12 | 栃木県 | 46.5 |
13 | 富山県 | 43.4 |
14 | 宮城県 | 43.3 |
15 | 長崎県 | 40.6 |
16 | 熊本県 | 37.7 |
17 | 鹿児島県 | 36.1 |
18 | 新潟県 | 36.0 |
19 | 群馬県 | 35.8 |
20 | 三重県 | 35.7 |
21 | 静岡県 | 35.4 |
22 | 青森県 | 33.5 |
23 | 石川県 | 33.2 |
24 | 兵庫県 | 33.1 |
25 | 滋賀県 | 32.5 |
26 | 岡山県 | 31.2 |
27 | 山形県 | 30.9 |
28 | 福島県 | 30.6 |
29 | 愛媛県 | 29.5 |
30 | 北海道 | 28.5 |
31 | 大分県 | 28.4 |
32 | 山口県 | 27.9 |
33 | 秋田県 | 27.5 |
34 | 広島県 | 27.3 |
35 | 福井県 | 25.7 |
36 | 鳥取県 | 25.7 |
37 | 京都府 | 25.5 |
38 | 徳島県 | 24.4 |
39 | 岩手県 | 24.3 |
40 | 宮崎県 | 23.9 |
41 | 長野県 | 23.8 |
42 | 和歌山県 | 23.6 |
43 | 奈良県 | 23.2 |
44 | 山梨県 | 21.4 |
45 | 岐阜県 | 20.8 |
46 | 島根県 | 19.4 |
47 | 高知県 | 16.4 |
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ランキング基準の説明
このランキングは、2016年度の各都道府県における可住地の面積割合を、総面積に対する割合として計算したものです。可住地とは、居住や農業、産業などに利用可能な土地を指し、この指標をもとに都市化の進展度合いや人口集中の傾向が明らかになります。
上位都市の詳細な説明
大阪府は、69.8%という高い可住地面積割合で1位にランクインしています。大阪府は、日本の中でも特に都市化が進んでおり、ほとんどの土地が居住可能です。
千葉県と埼玉県がそれぞれ68.9%、68.1%で続き、これらの県も都市化が進んでいることが伺えます。特に、首都圏に位置するこれらの県は、東京への通勤圏としても機能しており、高い居住地面積を有しています。
将来の見通し
都市化の進展に伴い、可住地面積の拡大が求められる一方で、自然環境の保護とのバランスをどう取るかが課題となります。持続可能な都市計画の策定が、今後ますます重要になるでしょう。
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