低年齢層の子どものインターネットの利用状況は？｜2016年｜子ども家庭庁
2016年（平成28年）に子ども家庭庁庁が実施した低齢層の子供のインターネット利用環境実態調査は、0歳から満9歳までの低年齢層の子供の保護者を対象に、青少年のインターネット利用状況等について調査したものです。
2016年(平成28年)低年齢層の子どものインターネット利用環境実態調査結果
全国の0歳から満9歳までの子どもを持つ保護者計1,550件から回答を得た状況をランキング化しました。
2016年低年齢層の子どものインターネット利用環境実態調査
| ランキング | 都道府県名 | 回答数 | 利用している(%) | うちスマホ・携帯(%) |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 宮崎県 | 13 | 84.6 | 46.2 |
| 2 | 山梨県 | 17 | 82.4 | 47.1 |
| 3 | 青森県 | 16 | 81.3 | 50.0 |
| 4 | 岡山県 | 15 | 80.0 | 40.0 |
| 5 | 滋賀県 | 9 | 77.8 | 44.4 |
| 6 | 長崎県 | 15 | 73.3 | 53.3 |
| 7 | 山形県 | 18 | 72.2 | 38.9 |
| 8 | 大分県 | 19 | 68.4 | 52.6 |
| 9 | 千葉県 | 75 | 68.0 | 45.3 |
| 10 | 新潟県 | 18 | 66.7 | 38.9 |
| 11 | 熊本県 | 33 | 66.7 | 33.3 |
| 12 | 北海道 | 69 | 65.2 | 34.8 |
| 13 | 富山県 | 17 | 64.7 | 29.4 |
| 14 | 大阪府 | 107 | 63.6 | 40.2 |
| 15 | 茨城県 | 38 | 63.2 | 39.5 |
| 16 | 沖縄県 | 32 | 62.5 | 50.0 |
| 17 | 岐阜県 | 29 | 62.1 | 48.3 |
| 18 | 京都府 | 29 | 62.1 | 27.6 |
| 19 | 神奈川県 | 88 | 61.4 | 42.0 |
| 20 | 埼玉県 | 95 | 61.1 | 38.9 |
| 21 | 山口県 | 15 | 60.0 | 40.0 |
| 22 | 愛知県 | 117 | 59.0 | 41.0 |
| 23 | 佐賀県 | 17 | 58.8 | 17.6 |
| – | 全国 | 1550 | 57.4 | 36.2 |
| 24 | 広島県 | 30 | 56.7 | 40.0 |
| 25 | 栃木県 | 36 | 55.6 | 33.3 |
| 26 | 長野県 | 36 | 55.6 | 33.3 |
| 27 | 宮城県 | 28 | 53.6 | 39.3 |
| 28 | 福井県 | 15 | 53.3 | 20.0 |
| 29 | 群馬県 | 17 | 52.9 | 35.3 |
| 30 | 兵庫県 | 60 | 50.0 | 26.7 |
| 31 | 福岡県 | 63 | 49.2 | 30.2 |
| 32 | 東京都 | 146 | 47.9 | 31.5 |
| 33 | 香川県 | 17 | 47.1 | 29.4 |
| 34 | 秋田県 | 15 | 46.7 | 20.0 |
| 35 | 石川県 | 13 | 46.2 | 38.5 |
| 36 | 静岡県 | 47 | 44.7 | 29.8 |
| 37 | 鳥取県 | 18 | 44.4 | 27.8 |
| 38 | 岩手県 | 14 | 42.9 | 21.4 |
| 39 | 和歌山県 | 10 | 40.0 | 40.0 |
| 40 | 奈良県 | 16 | 37.5 | 31.3 |
| 41 | 三重県 | 19 | 36.8 | 26.3 |
| 42 | 愛媛県 | 20 | 35.0 | 20.0 |
| 43 | 鹿児島県 | 15 | 33.3 | 33.3 |
| 44 | 福島県 | 14 | 7.1 | 7.1 |
| 45 | 島根県 | – | – | – |
| 45 | 徳島県 | – | – | – |
| 45 | 高知県 | – | – | – |
https://trend-navi0000.com/post-2099/全体の利用率の高さの要因分析
2016年の調査によると、日本全国で低年齢層の子どものインターネット利用率は57.4%と非常に高い水準にあります。
これは、現代のデジタル社会において、子どもたちがインターネットにアクセスしやすい環境が整備されていることを示しています。
デジタルデバイドの解消
近年、政府や地方自治体によるインフラ整備が進み、インターネットアクセスが全国的に向上しています。
特に地方でも高速インターネットが利用可能となり、家庭や学校でのインターネット接続が容易になっています。
教育現場でのICT活用の推進
文部科学省の「教育の情報化に関する施策」により、学校教育においてICT（情報通信技術）の活用が積極的に推進されています。
電子黒板やタブレット端末の導入が進み、子どもたちは学習の一環としてインターネットを利用する機会が増加しています。
スマートフォンの普及
調査によると、インターネットを利用している子どものうち、36.2%がスマートフォンや携帯電話を使用しています。
スマートフォンの普及により、子どもたちは家庭内外問わずインターネットにアクセスすることが可能となっています。特に、スマートフォンは直感的に操作できるため、低年齢層でも容易に利用できます。
保護者の意識向上
子どもがインターネットを利用する際の安全対策やリテラシー教育に対する保護者の関心が高まっています。
フィルタリングソフトの導入や利用時間の管理など、保護者が積極的に子どものインターネット利用をサポートする環境が整いつつあります。
エンターテインメントと学習の融合
インターネット上には、教育的なコンテンツや学習アプリが豊富に存在します。これにより、子どもたちは遊びながら学ぶことができ、インターネットの利用が自然な形で日常生活に組み込まれています。
また、YouTubeやゲームなど、エンターテインメントコンテンツも子どもたちのインターネット利用を促進する要因となっています。
家庭内でのインターネット環境の整備
家庭内でWi-Fi環境が整備されていることも、子どもたちのインターネット利用を後押ししています。
多くの家庭でインターネット接続が当たり前となっており、リビングや子ども部屋で気軽にインターネットを利用できる環境が整っています。
結論
日本全国での低年齢層の子どものインターネット利用率が高い要因としては、インフラ整備や教育現場でのICT活用、スマートフォンの普及、保護者の意識向上、エンターテインメントと学習の融合、そして家庭内でのインターネット環境の整備が挙げられます。
これらの要因が相まって、子どもたちはインターネットを積極的に利用するようになっており、今後もこの傾向は続くと予想されます。